岩谷科学技術研究助成は、エネルギーおよび環境に関する独創的で優れた研究に対して助成を行うことにより、科学技術の一層の発展を図り、国民生活の向上に寄与することを目的とします。
(1)研究課題
次の分野に関する独創的な研究とします。また、そのための新たなシステムの開発や創発的基礎研究を含みます。
①再生可能エネルギー源
太陽エネルギー、風力エネルギー、波力・潮力エネルギー、地熱、バイオエネルギーなど
②将来に期待される燃料
水素、バイオ燃料、合成燃料、新燃料など
③エネルギーの変換、輸送、利用の高効率化、合理化
太陽電池、燃料電池、二次電池、燃焼技術、廃熱回収など
④エネルギー材料
エネルギーの貯蔵、輸送、利用、変換の高効率化に重要な役割を果たす材料など
⑤低温の利用
液化ガスの利用、低温技術、食品・バイオ材料の貯蔵など
⑥環境保全、地球温暖化防止、エネルギー利用上の安全性
環境汚染防止、CO 2 削減、グリーンケミストリー、環境監視、環境影響評価など
(2)対象者
日本の国・公・私立大学(大学附置・附属研究所を含む)、大学共同利用機関法人および高等専門学校を主たる所属先とする研究者個人(学生を除く)またはグループとし、グループの場合はその代表研究者とします。ただし、当財団の選考委員と共同研究を行う研究者は対象外とします。また、リサーチマップを参照することがありますが、その有無を含め審査には影響しません。なお、対象者の研究内容は上記の研究課題に関するものであり、現に研究に従事するか、または具体的に着手の段階にあり、1~2年以内に研究の成果が期待されるものとします。
代表研究者および共同研究者は、当財団の研究助成に重複して応募することはできません。
(3)助成期間
研究期間は、2026年4月1日から始まる1年間を基本とし、実際の研究期間が当初の 予定より長引いた場合であっても、2028年3月31日までの2年間で予定の研究を完了するものとします。
(4)件数と助成金
1件当たりの助成限度額200万円(100件程度を予定)
日本の国・公・私立大学の学部長、大学院研究科長またはそれに相当する研究院長・学域長など(大学によって組織名称が異なりますので、本要項の主旨に則り各大学にてご判断下さい)、および大学附置・附属研究所、大学共同利用研究機構等の所長、またはそれに相当するセンター長・機構長など(同)、高等専門学校の場合は校長とします。
2025年7月31日(木)
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公益財団法人 岩谷直治記念財団
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